認知症は高齢者の病気というイメージが強いですが、実際には６５歳未満の現役世代で発症する「若年性認知症」も存在します。働き盛りであり、家庭や社会で中心的な役割を担っている世代での発症は、ご本人にとっても家族にとっても、高齢者の場合とはまた異なる、深刻で複雑な問題を引き起こします。症状の現れ方にも特徴があり、物忘れよりも、仕事の段取りが悪くなる、計画が立てられないといった「遂行機能障害」や、温厚だった人が怒りっぽくなるなどの「性格変化」が前面に出ることも少なくありません。そのため、本人も周囲も認知症とは気づかず、うつ病や更年期障害、あるいは単なる仕事のストレスとして見過ごされ、診断が遅れがちになるという課題があります。もし、現役世代の方でこのような変化に気づいた場合、相談する窓口としては、まず一般的な認知症と同様に、神経内科や精神科、物忘れ外来が挙げられます。しかし、より専門的なサポートを得るためには、「若年性認知症支援センター」や「若年性認知症コールセンター」といった専門相談窓口の活用が不可欠です。これらの機関は、各都道府県や指定都市に設置されており、専門の相談員が電話や面談で対応してくれます。医療機関の情報提供だけでなく、診断後の就労継続支援、経済的な問題（障害年金や各種手当の申請）、利用できる公的サービス、家族の悩みなど、若年性認知症に特有の幅広い課題について、ワンストップで相談に乗ってくれる心強い存在です。診断が難しいからこそ、そしてその後の人生への影響が大きいからこそ、少しでも疑いを感じたら、一人で悩まずに、こうした専門機関にアクセスすることが、未来への第一歩となります。